2018年11月21日

2018年11月20日のつぶやき


















































































































































































posted by 長野トミー at 00:01| Comment(0) | 思い出のTV・映画・音楽 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2018年11月20日

思い出有難う【トランプ大統領からのメール返信2018-11-20】ホワイトハウスにお問い合わせいただきありがとうございます。 あなたのメッセージを慎重に検討しています。



ホワイトハウス、ワシントン 2018年11月19日
  
ホワイトハウスにお問い合わせいただきありがとうございます。 あなたのメッセージを慎重に検討しています。

ドナルド・J・トランプ大統領は、わが国の強みは、米国人の精神と、情報を得て関与する意欲があると考えています。 トランプ大統領は、あなたが手を差し伸べる時間をとっていることを感謝します。

敬具、

大統領通信局
https://www.whitehouse.gov/wp-content/uploads/2018/11/POTD-November-6-2018.jpg.png

●こちらは、多くの外国人が被害者です。あなたも #MeToo  被害者です。
http://www.miraico.jp/Bridgetohumanrights/


【Reply by e-mail from President  Trump 2018-11-20】



November 19, 2018
 
Thank you for contacting the White House. We are carefully reviewing your message.
President Donald J. Trump believes the strength of our country lies in the spirit of the American people and their willingness to stay informed and get involved. President Trump appreciates you taking the time to reach out.
Sincerely,
The Office of Presidential Correspondence




https://www.whitehouse.gov/wp-content/uploads/2018/11/POTD-November-6-2018.jpg.png

● Here, many foreigners are victims. You are a  #MeToo victim  too.
http://www.miraico.jp/Bridgetohumanrights/

posted by 長野トミー at 06:58| Comment(0) | ホワイトハウス | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

【拡散】【思い出ポロポロ 連載3】No102 東京地検の公判の検察官検事姓名不詳のなした、虚偽告発罪(172条)の犯罪事実




Ⅳ.東京地検の公判の検察官検事姓名不詳のなした、虚偽告発罪(172条)の犯罪事実

1.被告発人の検察官は、平成22年10月末頃、持っている職権を不法に乱用して、金軍大は何ら犯罪が思科されないし、犯罪行為をしていないにもかかわらず、真実は入管法の在留資格取消22条の4-4の幇助行為を指して、嘘偽に、取調べの検察官に同調し手柄を得たい被告発人は、不法就労した正犯を通常の対処と異なり、入管法違反(資格外活動)で厳しく懲役刑にしたので、それには国際法に反しないために、入管法の幇助者である雇用者を不法就労助長罪で処罰せねばならないが、情により処罰したくないので、画策通り、金軍大を代わりの幇助者としてでっち上げ刑法で処罰させるため、内容虚偽の雇用契約書を不法就労した正犯に提供したことは犯罪であるとして、入国者収容所(又は都内の警察署)に収監中の金軍大を入管法違反(資格外活動)の幇助罪で、東京地方裁判所に虚偽告発(論告求刑)をしたものです。

以上1件の告発事実(犯罪事実)について、以下は虚偽告発の目的を補充

この事件は、不法就労させた事業者を刑事処分せずに、そして、不法就労した外国人だけをを不法就労罪で刑事処分して手柄を立てたいばかりに、真実は国外退去の行政処分である、入管法の在留資格取消(第22条の4の4)の処分行為とその幇助行為を指して、
不法に、不法就労した者を、入管法の在留資格取消の処分行為をしたとして、「不法就労罪」にして、そして、在留資格取消の幇助行為をした者を、前記の入管法の「不法就労罪」に対する「刑法幇助罪」にした、法律を私的にもて遊ぶ日本司法界の犯罪史上、歴史に残るまったく破廉恥な恐るべき犯罪なのです。

国策として外国人の単純労働を排する入管法は、不法就労した外国人を不法就労罪で処罰し、働く資格のない外国人を雇用して不法就労者にさせた事業主を不法就労就労助長罪で平等に処罰する法体系になっているが、通常は、事業者への不法就労助長罪の適用をとめて、処罰しない運用だったので、不法就労した外国人は犠牲者でもあるので不法就労者も厳しい刑事罰を科さずに、せいぜい少額罰金での国外退去の行政処分にとどめていたのです。

しかし、この事件では、不法就労させた事業者を情により処罰せずとも、不法就労者を処分する新たな手口を画策したのです。

法律に熟知した被告発人は、取調べの検察官より受け継いだ計画通り、または、東京地検の取調べ検察官への情から、

不法就労で逮捕した中国人を刑事処分するため、法の下で平等に処分するように見せかけ、また国際法にも反しないとするため、不法就労した者を嘘偽の雇用契約書の提供を受けたので、在留資格を得られた、それで在留できたので、不法就労ができたとして「不法就労罪」に、嘘偽の雇用契約書を提供した者を「不法就労罪」の刑法幇助者とすることで、不法就労の両者を公平に刑事処分したように見せかけ、恣意的に入管法違反(資格外活動)幇助の犯罪者として、でっち上げたのです。

一般の国民や中国人が法律に疎いことを悪用し、不法就労助長罪にかわる、幇助者として、なんら罪に問われない在留資格取消(第22条の44項)の幇助理由で、金軍大らを入管法違反(資格外活動)の刑法幇助罪として罪名をすり替えても気が付かないと考えたのです。

そして、不法就労した中国人を、嘘偽の雇用契約書で在留資格を得て働いたので「不法就労罪」で、
嘘偽の雇用契約書を提供した者を入管法違反(資格外活動)の「幇助罪」で処分することにしたのです。

金軍大の共犯者とされた告発人の経営するL社は、昭和58年10月設立、資本金16,492万円あり大会社だったので、犯罪者にすれば社会に与えるインパクトが大きいので、手柄が大きいと考えたのです。

論告・求刑は、金軍大を入管法違反幇助犯として刑事処罰を求めるものです。

犯行目的は、平成16年に創設された不法就労の助長行為を防止する在留資格取消の趣旨を悪用して、不法就労した正犯と不法就労の刑法幇助罪をした金軍大らの両者を犯罪者とすることで、先輩検察官ができなかった、入管法違反事件でおそらくはじめての、不法就労助長罪で事業者を刑事処分しなくとも、在留資格取消の幇助者を処分することで、不法就労した外国人を刑事処分することが出来る実績を作り、手柄をたてるためです。
事実、この後フィリッピン大使館職員や外交官は、この手口で犯罪人にされています。

事件の詳細はICCへ提訴(情報提供)していますので下記をご覧ください。
http://www.miraico.jp/Bridgetohumanrights/

元検察官の内部告発です。日本の検察の無法状態を理解して支援してください。
https://blog.goo.ne.jp/yampr7/e/ae2810d4d4e8d46f296dd81756ebe793

※【思い出ポロポロ 連載1】【思い出ポロポロ 連載2】もご覧下さい

【思い出 無縁坂 さだまさし!】 いつ聴いてもとても美しい曲で 、胸を打ちますね。




50過ぎのおっさんですが、物心つく頃から
母がいません。
ある日この曲と出会い
紅白で歌ってらっしゃったのでしょうか
母が居たらこんな風に思い思われるのかと
思ったら
胸が張り裂けそうでした。。。
この曲を聞くたびに、胸がいっぱいになり
自然と涙が溢れてしまいます。
どうぞみなさん、お母様
大切にしてあげてください。

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無縁坂(昭和50年)さだまさし
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https://youtu.be/q6tnsg07yUk
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↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑
自衛隊法を改正し、憲法25条の生存権を根拠に専守防衛の自衛隊を規定しよう!憲法を改正しなくとも自衛のためであれば核ミサイルも持てます。攻撃の予兆があれば先制攻撃もできます。憲法改正は米国と戦争をするためです。欧米諸国は日本の憲法改正に「NO」を言うべきです。占領された竹島の奪い返すことは現行憲法で可能です。現行憲法で「自衛権」をフルに使うべきです。

私は戦後、連合軍(アメリカ)の下で、自由、民主主義、人権の尊重そして国際法を遵守する、
新しい日本人として育ちました。
私の守るべき基盤(保守)は、天皇制、日米安保条約、専守防衛の自衛隊であり、日本国憲法です。

憲法第99条:天皇又は摂政及び国務大臣、国会議員、裁判官その他の公務員は、この憲法を尊重し擁護する義務を負ふ。

★2018年11月07日は【りっとう】暦の上で冬が始まる日です。この日から立春の前日までが暦の上では冬となります。木枯らしが吹き、冬の訪れを感じる頃。太陽の光が弱まって日も短くなり、木立ちの冬枯れが目立つようになります。木枯らしが吹くのは、冬型の気圧配置になった証拠です。
★ホワイトハウスの写真です。
https://www.whitehouse.gov/wp-content/uploads/2018/11/POTD-November-15-2018-updated-1200x800.jpg
□来たれ!月光仮面!日本の検察の無法状態を理解して支援してください
http://www.miraico.jp/Bridgetohumanrights/
★<注目>安倍政権の親共産主義政策を潰せ!トランプ政権は共産党と戦争をしています。米政府は「米国・メキシコ・カナダ協定(USMCA)」の中に、中国を「封じ込める」ための「中国条項」を「設定」しています。「日米物品貿易協定(TAG)」交渉や、「米・欧州連合(EU)自由貿易協定(FTA)」交渉でも同じです。「中国条項」はUSMCAの参加国、例えばカナダが中国とFTAを「締結」すれば、3カ国のUSMCAは即廃棄、になる。ロス米商務長官は「毒薬条項」だと指摘している。これは安倍政権にも通告済みです。安倍政権は中国と「東アジア地域包括的経済連携(RCEP)」を積極的に推進している。これはアメリカに対する反逆です。当然トランプ政権はNOです。中国と「対決」するために「貿易での有志国連合」を形成するとしている。「反中国」の「新冷戦」ではイラク戦争と同じように「貿易での有志国連合」を形成するということです。日本も自民党と決別して反共産党で新しい貿易体制を作りましょう。!!

posted by 長野トミー at 05:50| Comment(0) | 思い出のTV・映画・音楽 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

【思い出 ガロ 「学生街の喫茶店」!】 確かコーヒーが180円程度だったと思う。同伴で誰もがよく行った。男同士でも行った。



当時大学生でもなく、喫茶店に入ったこともなく、ボブ・ディランも何者かわからない、
当時の日本の世情もよくわからない、
小学校の3年でしたが、この曲を聴くと寒い冬の下校時を思い出します。
高校を中退して京都に就職して、初めての休みに自分の家に帰るも、
義母(障碍者)に一言何しに帰って来た何も出来ないと大声でワメカレてる時に、
ラジオから流れてた曲。(思い出す)夜行で帰ってその日夜行で帰る。


シェア元タイトル
ガロ 「学生街の喫茶店」
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https://youtu.be/AbPL8KdXojg
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自衛隊法を改正し、憲法25条の生存権を根拠に専守防衛の自衛隊を規定しよう!憲法を改正しなくとも自衛のためであれば核ミサイルも持てます。攻撃の予兆があれば先制攻撃もできます。憲法改正は米国と戦争をするためです。欧米諸国は日本の憲法改正に「NO」を言うべきです。占領された竹島の奪い返すことは現行憲法で可能です。現行憲法で「自衛権」をフルに使うべきです。

私は戦後、連合軍(アメリカ)の下で、自由、民主主義、人権の尊重そして国際法を遵守する、
新しい日本人として育ちました。
私の守るべき基盤(保守)は、天皇制、日米安保条約、専守防衛の自衛隊であり、日本国憲法です。

憲法第99条:天皇又は摂政及び国務大臣、国会議員、裁判官その他の公務員は、この憲法を尊重し擁護する義務を負ふ。

★2018年11月07日は【りっとう】暦の上で冬が始まる日です。この日から立春の前日までが暦の上では冬となります。木枯らしが吹き、冬の訪れを感じる頃。太陽の光が弱まって日も短くなり、木立ちの冬枯れが目立つようになります。木枯らしが吹くのは、冬型の気圧配置になった証拠です。
★ホワイトハウスの写真です。
https://www.whitehouse.gov/wp-content/uploads/2018/11/POTD-November-15-2018-updated-1200x800.jpg
□来たれ!月光仮面!日本の検察の無法状態を理解して支援してください
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★<注目>安倍政権の親共産主義政策を潰せ!トランプ政権は共産党と戦争をしています。米政府は「米国・メキシコ・カナダ協定(USMCA)」の中に、中国を「封じ込める」ための「中国条項」を「設定」しています。「日米物品貿易協定(TAG)」交渉や、「米・欧州連合(EU)自由貿易協定(FTA)」交渉でも同じです。「中国条項」はUSMCAの参加国、例えばカナダが中国とFTAを「締結」すれば、3カ国のUSMCAは即廃棄、になる。ロス米商務長官は「毒薬条項」だと指摘している。これは安倍政権にも通告済みです。安倍政権は中国と「東アジア地域包括的経済連携(RCEP)」を積極的に推進している。これはアメリカに対する反逆です。当然トランプ政権はNOです。中国と「対決」するために「貿易での有志国連合」を形成するとしている。「反中国」の「新冷戦」ではイラク戦争と同じように「貿易での有志国連合」を形成するということです。日本も自民党と決別して反共産党で新しい貿易体制を作りましょう。!!

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